経済・ビジネスお役立ちガイド
恐慌。英語でＰａｎｉｃと言います。これは、森のなかで人が突然パン（牧羊神）と出会ったときの状況という憲味。パンは名画にいろいろな姿で描かれていますが、本来はものすごく恐ろしい顔をしているのです。薄暗い森のなかで、そんな恐ろしい顔が突然ヌーツと現われたら、人は「周章狼狽、なすところを知らず」の状態に陥る。その状態がパニックです。まさに恐慌ですね。具休的には、好景気の頂点から経済が不意にドカンと落ち込むこと。好景気に酔いしれているところに不意打ちをくらい、人々は慌てざるをえません。しかし経済は、しょっちゅう上下運動をしています。好景気の最中だって、一本調子で拡大がつづいているとは限らない。落ち込みはちっとも珍しくない。では、どんな落ち込みなら恐慌なのか。それをはっきりさせる必要があります。
企業の目的は営利の追求です。その事業の成果は、年1回の決算期の損益計算書と貸借対照表に表れます。損益計算書＝営業年度の損益を示したもので、企業活動の流れ（フロー）がわかります。売上高から原材料費、販売費、人件費などを差し引いたものが営業利益、それに子会社からの配当や銀行への利払いなどの営業外の損益を加減したものが経常利益です。円相場が変動すれば差益や差損が発生し、保有していた土地や株式を売却すれば現金が入ってきます。これらの特別損益を経常利益に加えたのが税引き前利益、そこから法人税などを差し引いたのが当期利益です。貸借対照表＝資産と負債・資本を左右に並べたバランスシートで、企業活動を支えているストックの増減がわかります。資産の部には、企業が保有する預貯金や株式などの流動資産と、設備や建物・上地の形で持っている固定資産が載っています。負債・資本の部は資本金などの自己資本と、借入金などの他人資本とで構成されています。総資本に占める自己資本の割合を示す自己資本比率は、負債が過大かどうかをチェックするモノサシです。この比率が高いほど、企業の経営は安定しています。上場企業の事業活動は決算をみれば、ある程度つかめますが、最近は連結財務諸表を重視する傾向が強まっています。連結財務諸表は、子会社も含めた企業の活動や、財務状況を表したものです。日本企業が海外企業を買収し、採算の悪い事業部門を切り離して別会社にする動きが広がってくると、本社の決算だけでは全体像がつかめません。投資家に企業の経営内容を詳細に知らせるディスクロージャーの一環として、日本の企業も1992年3月期から、連結決算を本体の決算に組み入れるよう義務づけられました。
「商品パリティの時代」といわれて久しい。パリティとは同等とか等価という意味である。したがって「商品パリティの時代」とは、どのメーカーの商品も同じということである。食器やトイレタリーといったパッケージ商品のみならず、自動車、家電製品などの技術指向の商品でさえ、各メーカー間に性能上の大きな違いがあるわけではない。極端な例をあげれば、OEMがある。OEMとはoriginalequipmentmanufacturerの略で、他社の委託を受けて１つのブランドで商品を製造することをいう。これなどは、メーカー間に技術的な差異などは存在しない最たる例であろう。パッケージやネーミングは違っても、中身はほとんど変わらないのである。知らぬは消費者ばかりなりなのだ。しかも、後から手を加え品を加えて新製品が出てくる。たとえ製品上に違いがあっても消費者にはその違いなどいちいち調べる余裕さえない。